体外受精のスケジュールを詳しく解説｜治療の進め方・期間・費用の目安
不妊治療のステップアップとして体外受精を検討する際、多くの夫婦が最初に感じる壁は、スケジュールの調整です。採卵周期は通院回数が増えるため、仕事との両立が難しく感じる方も多いです。
この記事では、体外受精を始める前に知っておきたい基本的な治療の流れやスケジュールの概要、各ステップでかかる費用の目安について、わかりやすく解説します。
橋本駅南口から徒歩1分の長谷川レディースクリニックでは、生理不順やPMS(月経前症候群)など、女性特有の症状に関するご相談に加え、男性不妊に関する検査・治療にも対応しています。経験豊富な専門医が、一人ひとりのお悩みに寄り添いながら、適切な医療サポートを提供いたします。
また当院では、神奈川県相模原市・淵野辺駅から徒歩2分のソフィアレディスクリニックと連携し、婦人科および不妊治療においてスムーズな連携体制を構築しています。検査結果や治療方針の共有により、患者さまにとって安心かつ効率的な診療環境をご提供いたします。
体外受精の適応となる条件
体外受精は、自然妊娠や他の一般的な治療法では妊娠が難しいと判断された場合に検討される治療法です。卵管や精子の状態、女性の年齢、治療経過などを総合的に考慮して適応が決まります。体外受精(IVF)は、卵子と精子を体外で受精させ、培養した受精卵(胚)を子宮に戻す高度な生殖補助医療の一つです。
体外受精の適応は、卵管が閉塞するなど卵管に問題がある場合や、精子の数が極端に少なかったり運動率が低かったりなどの男性不妊のケースです。複数回の治療を試みても妊娠に至らなかった場合や子宮内膜症、排卵障害などの既往がある場合も、体外受精が選択肢になります。
女性の年齢が高く、妊娠可能な期間を有効に使いたいと考える場合にも、体外受精は選択されます。体外受精では、必要に応じて顕微授精(ICSI)を併用し、ごく少数の精子しか得られないような場合でも、受精の可能性を高めることが期待されます。
医師と十分に話し合い、体への負担や治療の目的を踏まえたうえで、自分にとって適した方法を選択することが大切です。
体外受精の基本スケジュール
一般的な体外受精における治療のスケジュールは、以下のとおりです。
- 医師の説明と必要な事前検査
- 卵巣刺激と排卵誘発による複数卵子の育成
- 採卵・採精
- 受精・培養
- 胚移植と黄体補充
医師の説明と必要な事前検査
体外受精を検討する際は、まず医師から治療内容や進行の流れについて詳しい説明を受けたうえで、事前検査に進みます。治療方針を決定するための大切なステップであり、ご夫婦が各治療工程の内容を理解し、納得したうえで体外受精を受けるかどうかを判断する段階です。
事前検査では、不妊治療の経過やご夫婦の健康状態を踏まえて、血液検査やホルモン検査、超音波検査、精液検査などが実施されます。スケジュールや治療内容、費用などについて不安や疑問がある場合は、遠慮なく医師に相談し、十分に理解したうえで事前検査を受けましょう。
卵巣刺激と排卵誘発による複数卵子の育成
事前検査で問題が見つからなければ、卵巣刺激・排卵誘発の段階へと進みます。自然妊娠では1周期に1つの卵子が育って排卵します。体外受精では、排卵誘発剤を使って複数の卵子を育成することが必要です。
卵巣刺激は通常、月経が始まってから3日目頃に開始され、使用する排卵誘発剤は患者さんそれぞれの卵巣の状態やホルモンのバランスに応じて選択されます。使用する薬剤の種類やスケジュールの違いについては、治療計画の中で詳しく説明されるため、個別の方針に従い進めます。
採卵・採精
卵巣で育てた卵胞から卵子を採取し、同時に男性の精子も採取する工程が「採卵・採精」です。採卵は、月経開始から12日目以降に実施され、経腟超音波で卵胞の大きさを確認しながら、腟から針を挿入して卵胞液とともに卵子を吸引します。処置は麻酔下で行われるため痛みは軽減されますが、採卵後は30分〜2時間ほど院内での安静が必要です。
採精は、当日に病院で行う場合と、あらかじめ自宅で採取して凍結保存しておく場合があります。精子の質も妊娠の可能性に大きく関わるため、生活習慣や体調管理も重要です。
受精・培養
採卵が行われた後、取り出された卵子は体外で培養され、精子と受精させます。受精の方法は以下の2種類です。
- ふりかけ法：卵子と精子を同じ培養液に入れて自然に受精させる媒精
- 顕微授精(ICSI)：顕微鏡下で卵子に細い針を刺し、精子を直接注入
受精後は、受精卵の成長を確認しながら、通常2〜6日程度の間培養されます。胚の発育状況を考慮し、体内に戻すか、あるいは凍結保存して次の周期に移植するかを医師と相談し判断します。
胚移植と黄体補充
受精卵が順調に分割を進めて「胚」と呼ばれる状態にまで育つと、胚移植の段階に進みます。採卵周期であれば、採卵から2〜6日後に子宮内に胚を戻すのが一般的です。凍結胚を移植する場合は、排卵のタイミングに合わせて胚を戻します。体内の子宮内膜を妊娠しやすい状態に保つためには、黄体ホルモンの補充が重要です。
採卵時に黄体が吸引されることでホルモンの分泌が低下しやすくなるため、薬剤による黄体ホルモンの補充を行い、着床しやすい環境を整えます。
妊娠判定のタイミング
胚移植後の妊娠の有無は、血液検査または尿検査によって判断されます。血液検査や尿検査で、hCG(ヒト絨毛性ゴナドトロピン)ホルモンの値を測定し、妊娠しているかを確認します。判定のタイミングは移植された胚の発育段階によって異なりますが、一般的には胚移植から約14日後に妊娠判定を行うケースが多いです。
排卵誘発剤を用いた卵巣刺激には複数のアプローチがある
排卵誘発剤による卵巣刺激の主な方法には、以下の種類があります。
- 高刺激法
- アンタゴニスト法
- PPOS法
- ロング法
- ショート法
- 低刺激法
- クロミフェン周期法
- レトロゾール周期法
- 自然周期法
高刺激法
高刺激法は、1回の採卵で10個以上の卵子の回収を目指す治療法です。採卵で多数の卵子が得られると、胚移植で妊娠に至らなかった場合でも、受精卵を凍結保存できる可能性が高いです。高刺激法は、AMH値や卵巣機能に一定の基準を満たしている方や、採卵周期の管理・身体的な負担を減らしたいと考える方に選ばれる傾向です。
卵巣への刺激が強いため、採卵後は卵巣を休ませる必要があり、次の月経周期には移植を行わず調整期間を設けることもあります。高刺激法は、体外受精における採卵の総回数を抑えられるメリットがあります。通院頻度が高くなり、薬剤費用も高額になりやすい点に注意が必要です。
アンタゴニスト法
アンタゴニスト法は、排卵をコントロールしながら卵胞を効率よく育てるための卵巣刺激法の一つです。治療は、月経開始の3日前までに医療機関を受診して検査を受けることから始まります。月経3日目からおよそ10日間にわたり、FSHまたはhMG注射を用いて卵胞の成長を促します。
卵胞が一定の大きさに育った段階で、排卵を抑制するGnRHアンタゴニストを投与し、ホルモン値などの検査結果と照らし合わせ、適切な採卵日を決定します。GnRHアンタゴニストは、卵胞が未熟なケースや、卵巣刺激により卵巣過剰刺激症候群(OHSS)のリスクが高まる可能性がある方にも使用できるとされています。
PPOS法
PPOS法は「黄体ホルモン併用卵巣刺激法(Progestin-Primed Ovarian Stimulation)」の略です。月経3日目から約10日間、FSHまたはhMG製剤の注射による卵巣刺激と並行して、黄体ホルモンを内服する治療法です。PPOS法を行う場合も、月経開始から3日以内に受診します。PPOS法の特徴は、黄体ホルモンの併用により排卵を抑制できる点です。
卵胞の発育をコントロールしやすくなるとともに、卵巣過剰刺激症候群のリスクを低減できるなどのメリットがあります。
ロング法
ロング法は、排卵のタイミングをより精密にコントロールするための排卵誘発方法で、高刺激法の一つとされています。採卵を予定している周期の月経が始まる約7日前(高温期)から、GnRHアゴニスト点鼻薬と呼ばれる排卵誘発剤の使用を開始します。その後、点鼻薬の使用を採卵の2日前まで継続し、最終段階で排卵を促すhCG注射を行います。
ロング法の大きな特徴は、薬の使用期間が比較的長い点です。長期的に薬を使用することで排卵を一時的に抑制しながら、安定した卵胞の育成を促すことが可能とされます。
ショート法
ショート法は、月経3日目から毎日hMG注射を行う卵巣刺激法で、およそ10日間と比較的短い投薬期間で治療が進む点が特徴です。排卵を誘発するために、他の刺激法と同様、採卵の2日前にはhCG注射を使用します。ショート法は、ロング法を試したが効果が十分に得られなかった方や、短期間で卵巣刺激を行いたい方に適しているとされます。
体への負担を軽減しつつ、採卵を目指す選択肢の一つとして提案されることがあります。
低刺激法
低刺激法は、高刺激法に比べて卵巣への負担が少なく、内服薬を中心に用いて穏やかに卵胞の発育を促す治療法です。1回の採卵周期で得られる卵子の数は1個から、多くても3個程度とされており、数よりも卵子の質を重視する方針のもとで実施されます。
低刺激法は、卵巣過剰刺激症候群のリスクがある方やAMH値が低い方などに適した選択肢とされています。治療中の通院は、月経1日目から採卵までに3～4回程度と比較的少なく、通院負担を抑えたい方にも向いています。個々の体の反応を見ながら柔軟に治療計画を調整できる点も、低刺激法のメリットです。
クロミフェン周期法
クロミフェン周期法は、月経3日目からクロミフェン(商品名：クロミッド)という排卵誘発剤を内服しながら、採卵が可能な状態まで卵胞を育てる方法です。比較的体への負担が少ない刺激法として用いられ、自然周期に近い形で卵巣を刺激するのが特徴です。
クロミフェンのみでは卵胞の発育が不十分な場合には、hMG注射を併用して卵巣への刺激を強めるケースもあります。初期段階の体外受精や、ホルモン負荷を抑えたい方に選択されやすい治療法です。
レトロゾール刺激法
レトロゾール刺激法は、卵胞のホルモン感受性を高めることで、効率的に卵胞を育てることを目的とした卵巣刺激法です。FSH(卵胞刺激ホルモン)の値が低く、卵胞の成長が緩やかな傾向にある多嚢胞性卵巣症(PCOS)の方にも適している方法とされています。
月経3日目からレトロゾールという内服薬を開始し、卵胞の発育状況を超音波などで確認しながら、採卵に適した状態になるまで育成を進めます。レトロゾールは体への負担が比較的少ないとされ、内服薬中心の治療を希望する方などの選択肢の一つになります。
自然周期法
自然周期法は、排卵誘発剤を使用せず、自然な排卵サイクルに合わせて卵子を採取する方法です。自然に育つ卵胞が基本的に1つのため、採卵できる卵子も1個になります。卵巣機能が低下していて排卵誘発剤の効果が得られにくい方や、難治性不妊症の方に対して選ばれる治療法です。
自然の排卵にタイミングを合わせる必要があるため、採卵日の調整が難しく、スケジュールが組みにくいなどのデメリットがあります。排卵時期のコントロールが難しく、採卵前に自然排卵が起こるリスクもある点に注意が必要です。
体外受精における「ふりかけ法」と「顕微授精法」の違いと選択基準
体外受精には「ふりかけ法」と「顕微授精法」の2つの受精方法があり、精子の状態や過去の治療歴などを考慮して、個々の状況に応じた方法が選ばれます。ふりかけ法と顕微授精法の違いは、以下のとおりです。
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受精方法 |
内容 |
適しているケース |
特徴 |
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ふりかけ法 |
採取した卵子と精子を同じ培養液に入れ、自然な受精を促す方法 |
精子の数や運動率が良好な場合 |
体内に近い環境で自然な受精を目指す。体への負担が少なく、受精能力に問題がない夫婦に適している |
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顕微授精法 |
顕微鏡下で培養士が1個の精子を卵子に直接注入する方法 |
精子の数が少ない、運動率が低い、またはふりかけ法で受精しなかった場合 |
高度な技術を要するが、受精の可能性を高めることができる |
日本産科婦人科学会の統計によれば、現在国内で行われている体外受精の多くは顕微授精です。どちらの方法にも特長があるため、医療スタッフと相談し、自分たちに合った受精方法を選ぶことが大切です。
体外受精にかかる費用の目安
治療ステップごとの体外受精にかかる費用の目安は、以下のとおりです。
- 医師からの説明・事前検査：1,650円〜
- 卵巣刺激・排卵誘発(保険適用)：10,000〜20,000円
- 採卵・採精：採卵 9,600〜21,600円
- 受精・分割：一般体外受精12,600円、顕微授精14,400〜38,400円
- 胚移植・黄体補充：胚移植22,500〜36,000円、黄体補充(自費診療)8,000〜13,000
- 妊娠判定(自費診療)：1,500〜4,200円
治療開始前の事前検査に加えて、各段階でも体の状態を確認するための検査費用が随時かかります。2022年4月から一部の不妊治療が保険適用の対象となっており、選択する治療法が保険診療か自由診療かによって費用に大きな差が生じます。
不妊治療と仕事の両立に課題
不妊治療に取り組む夫婦は年々増加しています。厚生労働省によると「仕事と両立している」と回答した人は55.3%と半数以上いる一方で「両立が難しく仕事を辞めた」と回答した人は10.9％でした。課題となるのが通院回数の多さです。体外受精などの高度生殖医療では、1周期に4〜10回の通院が必要です。
診察日は卵胞の発育状況により直前に決まることも多く、仕事との調整が困難になります。治療と仕事の両立を支えるために、企業や社会全体での理解促進と柔軟な勤務制度の整備が求められています。
体外受精のスケジュールに不安を感じる場合の対応
体外受精のスケジュールで不安を感じた際の対応について、以下の2つを解説します。
- スケジュール調整が難しいときの相談先
- セカンドオピニオンを検討すべきタイミング
スケジュール調整が難しいときの相談先
体外受精の治療スケジュールが仕事や家庭の事情と重なり、調整が難しいと感じた場合は、担当の医師や看護師に相談しましょう。医療機関によっては、患者のライフスタイルに配慮した柔軟な治療計画を提案してくれる場合があります。通院回数を抑える方法や別の卵巣刺激法への切り替えなどの代替案を提示してもらえる可能性があります。
職場との調整が困難な場合には、企業の人事部や信頼できる上司に相談することも検討してください。近年では、不妊治療と仕事の両立を支援する企業も増えており、時差出勤やテレワークの導入、治療休暇制度を設けるなど、働く人を支える取り組みが広がっています。
各自治体に設置されている「不妊専門相談センター」でも、スケジュール調整に関する相談を受け付けています。同じような状況で治療を受けている人の体験を聞くことで、自分に合った解決策が見つかることもあります。
セカンドオピニオンを検討すべきタイミング
現在の治療に対して不安や疑問を抱えている場合、セカンドオピニオンを受けることは、より納得のいく治療方針を見つけるための選択肢です。以下の状況の場合、セカンドオピニオンの活用を検討しましょう。
- 同じ治療を何度も繰り返しても妊娠に至らない
- 提示された治療方針やスケジュールに納得できない
- 医師とのコミュニケーションが取りにくいと感じる
- 他にも自分に合う方法があるのではと思い始めている
セカンドオピニオンを受ける際には、これまでの検査結果や治療記録を持参することで、具体的なアドバイスが受けやすくなります。多くの医療機関では、事前予約制の「セカンドオピニオン外来」が設けられており、安心して相談ができる環境が整っています。
体外受精に関するよくある質問
体外受精のスケジュール調整についてよくある質問として、以下の3つを解説します。
- 採卵日や胚移植日は指定できる？
- 月経周期が不規則でも体外受精は進められる？
- 治療の途中で中断することはできる？
採卵日や胚移植日は指定できる？
採卵日や胚移植日は、医学的に適切なタイミングで実施する必要があるため、基本的には自由に指定することはできません。事前にスケジュールの希望や都合を伝えておくことで、調整が可能になる場合もあります。卵巣刺激の開始時期を数日早めたり遅らせたりすることで、採卵日を前後にずらせる場合があります。
使用する排卵誘発剤や刺激法の変更によって、治療の進め方を調整することも可能です。受精卵を一度凍結し、別の周期に改めて胚移植を行う「凍結胚移植」を選択することで、移植日をある程度計画的に設定もできます。医師の判断と体の反応にもとづいて行われるため、必ずしも希望通りになるとは限りません。
採卵や胚移植を土日祝日に実施できるかどうかは医療機関によって異なるため、仕事との両立を考えている場合は、あらかじめ通院先の対応体制を確認しましょう。
月経周期が不規則でも体外受精は進められる？
月経周期が不規則な方でも、体外受精の治療は問題なく行うことができます。自然な周期での治療が難しいため、ホルモン剤などを用いて月経を調整し、治療スケジュールを整える必要があります。治療は、ホルモン剤を使って月経を誘導したり、低用量ピルを用いて周期を整えたりすることから始まります。
排卵誘発剤によって卵胞の発育を促進し、超音波検査や血液検査で卵胞の成熟度を確認しながら、採卵の適切なタイミングを判断します。初診の際には、これまでの月経周期の記録や基礎体温表があると、医師が治療計画を立てやすいです。日常的に記録をつけている方は忘れずに持参しましょう。
治療の途中で中断することはできる？
体外受精を含む不妊治療は、月経周期が不規則な方でも受けることが可能です。治療を中断することも可能ですが、タイミングによっては体への影響や費用面での負担が変わる場合があります。無理に治療を続けるよりも、状況に応じて一度立ち止まるという判断も大切です。以下の理由で中断を検討する方が多いです。
- 身体的・精神的な負担が大きくなった
- 想定以上に治療費がかかってしまった
- 仕事や家庭との両立が難しくなった
- 治療のペースが自分に合わないと感じた
治療の中断を考えた際は、まず担当医に相談しましょう。どの段階で中断するかによって、薬剤費やホルモンの影響などが異なるため、専門的なアドバイスのもとで判断する必要があります。「完全に中断」するのではなく、治療法の変更やスケジュールの見直しによって負担を軽減できる可能性もあります。治療を中断することは「失敗」ではありません。
自分の体と心の状態に正直になり、前向きな選択肢の一つとして捉えることが大切です。
まとめ
体外受精は、仕事と両立しながら治療を行う場合、時間的にも体力的にも大きな負担がかかります。ご紹介したスケジュールは、一般的な体外受精における採卵から胚移植までの流れを示したものであり、すべてのご夫婦に当てはまる内容ではありません。
不妊治療を専門に扱う産婦人科では、ライフスタイルに合わせて、無理のない治療方針やスケジュールの提案を行っています。「このスケジュールで本当に大丈夫だろうか」「両立できるか不安」と感じた際は、遠慮なく医療機関に相談しましょう。
ご夫婦それぞれの状況に合った治療計画を立てるには、専門の産婦人科を受診し、治療の流れについて話し合うことが大切です。不安や疑問を抱えたまま治療を始めるのではなく、納得できる形で進められるよう、医師と相談しながら進めましょう。
参考文献
- 日本産婦人科学会：体外受精・胚移植等の臨床実施成績(2022年)
- 厚生労働省：不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査(令和5年)
